インプラントコラム

「インプラント治療は保険が効かないから高額」というイメージをお持ちの方は多いのではないでしょうか。

たしかに、一般的なインプラント治療は自費診療となります。しかし、保険適用となるケースも一部存在し、さらに医療費控除を活用することで、実質的な負担を軽減できることは、あまり知られていません。

このコラムでは、インプラント治療と保険適用の関係、そして医療費控除を上手に活用する方法について、わかりやすくご説明いたします。

インプラント治療は保険適用になる？

結論から言えば、ごく限られたケースを除き、インプラント治療は保険適用外（自費診療）となります。

保険適用となるのは、「広範囲顎骨支持型装置（こうはんいがっこつしじがたそうち）」と呼ばれる特殊なインプラント治療のみで、対象となるのは以下のような場合に限られます。

• 腫瘍や顎骨骨髄炎、外傷などにより、顎の骨を3分の1以上失った患者さま
• 腫瘍や顎骨骨髄炎、外傷などにより、顎の骨を3分の1以上失った患者さま
• 唇顎口蓋裂など、先天的な疾患によって顎の骨に大きな欠損がある患者さま
• 上顎・下顎ともに、連続して大きな骨欠損がある患者さま

つまり、虫歯や歯周病などで歯を失った場合のインプラント治療は、原則として保険の対象外となります。

また、保険適用のインプラント治療を行えるのは、施設基準を満たした大学病院や総合病院の口腔外科に限られており、一般の歯科医院では対応できません。

「保険が使えないなら、やはり費用が心配…」と感じられた方もご安心ください。

インプラント治療は自費診療ではありますが、医療費控除を活用することで、税金の還付や住民税の軽減を受けられる可能性があります。

医療費控除とは

医療費控除とは、1年間（1月1日〜12月31日）に支払った医療費が一定額を超えた場合、確定申告を行うことで所得税の一部が還付される制度です。

対象となるのは、ご本人だけではありません。生計を一にするご家族の医療費も合算可能です。

配偶者やお子さま、ご両親の医療費もまとめて申告できるため、ご家族全体での節税効果が期待できます。

インプラント治療は医療費控除の対象になります

インプラント治療は、「咀嚼機能（しっかり噛む機能）を回復するための治療」として認められているため、医療費控除の対象となります。

見た目だけを目的とした審美治療ではなく、日常生活に必要な機能回復を目的とした医療行為であるためです。

医療費控除の対象となるのは、インプラント本体の費用だけではありません。

以下のような費用も対象に含まれます。

• インプラント手術費用
• 上部構造（人工歯）の費用
• CT撮影などの検査・診断費用
• 治療に伴う薬代
• 通院時の公共交通機関の交通費

通院時の電車・バス代まで対象になることは、意外と知られていません。

ご家族が付き添いで通院された場合の交通費も、必要性が認められる場合には対象となることがあります。

領収書や通院記録は、忘れずに保管しておきましょう。

※自家用車のガソリン代や駐車場代は、原則として医療費控除の対象外です。
※タクシー代は、公共交通機関の利用が困難な場合などに限り、対象となることがあります。

デンタルローンを利用した場合も医療費控除の対象になります

インプラント治療では、デンタルローンを利用される方も多くいらっしゃいます。

デンタルローンを利用した場合でも、信販会社が立て替えた治療費部分については、その年に支払った医療費として医療費控除の対象となります。

ローン契約書の写しが領収書代わりになりますので、大切に保管しておきましょう。

なお、ローンの金利・分割手数料部分は医療費控除の対象外となりますので、ご注意ください。

医療費控除のシミュレーション

実際に、どのくらい負担が軽減されるのかを見てみましょう。

例：年収500万円の方が、インプラント治療に100万円を支払った場合
支払った医療費：1,000,000円
保険金などによる補てん：0円
医療費控除対象額：900,000円
（100万円 − 10万円）

仮に所得税率を20％として計算した場合、

所得税の還付：約180,000円
住民税の軽減：約90,000円

となり、合計で約27万円程度、負担が軽減される可能性があります。

つまり、100万円のインプラント治療でも、実質的な負担は約73万円程度になるケースもあります。

※実際の還付額は、所得・扶養状況・加入保険などによって異なります。

確定申告の手順

医療費控除を受けるためには、確定申告が必要です。会社員の方も、年末調整とは別にお手続きが必要となります。

必要なもの

• 医療費控除の明細書
• 源泉徴収票（会社員の方）
• 医療費の領収書
• 通院交通費の記録
• デンタルローン契約書の写し（利用した場合）
• マイナンバーカード（または本人確認書類）

※領収書は提出不要となっていますが、5年間の保管義務があります。

申告期間

確定申告は、原則として翌年2月16日〜3月15日の期間に行います。

e-Tax（電子申告）を利用すれば、ご自宅からでも手続き可能です。

また、医療費控除は過去5年分まで遡って申告可能です。

「申告し忘れていた」という方も、還付を受けられる可能性があります。

インプラント治療は「これからの食事や人生」を支える治療です

インプラント治療は、単に歯を補うだけではありません。

「しっかり噛めるようになる」
「人前で自然に笑える」
「好きなものを気にせず食べられる」

そうした、日常生活の質（QOL）を支える治療でもあります。

費用面に不安を感じて、治療を諦めてしまう方も少なくありません。しかし、医療費控除やデンタルローンなどの制度を活用することで、治療の選択肢が広がる場合があります。

まとめ｜制度を上手に活用して、安心してインプラント治療を

インプラント治療は、一般的には保険適用外の治療となります。

しかし、医療費控除を活用することで、実質的な負担を軽減できる可能性があります。

九州インプラントクリニックでは、大学病院教授として長年研鑽を積んだ歯科医師が、患者さま一人ひとりに合わせた治療計画をご提案しております。

治療内容だけでなく、費用やお支払い方法についても丁寧にご説明しておりますので、不安な点があればお気軽にご相談ください。

「自分の場合、どのくらい医療費控除の対象になるの？」
「デンタルローンを利用した場合、月々の支払いはどのくらい？」

そのようなご相談も含め、無料カウンセリングにて詳しくご案内しております。

※医療費控除の詳細や実際の還付額については、所轄の税務署または税理士へご確認ください。